減価償却の方法変更について

一般的に、減価償却方法の変更というと、定率法から定額法もしくは定額法から定率法への変更を言うかと思います。
ご質問の件は、そうではなく、表示方法の変更ですね。

間接法から直接法へ変更する場合、ご質問のように減価償却累計額が出てきます。
これらを、
減価償却累計額　/　建物等

の仕訳で固定資産から直接減額する形にします。
累計額を分けていない場合は、
減価償却累計額　/　建物
　　　　　　　　　 建物附属設備
　　　　　　　　　 構築物
　　　　　　　　　 機械装置
　　　　　　　　　 ・・・
のように仕訳けます。

新たに直接法で処理する場合の金額という意味がいまいちわからないのですが、直接法になっても償却額は変わらず、今までと同様です。

また、直接法に切り替えても、注記として減価償却累計額の表示は必要となりますので、ご注意ください。

ただ、なぜ変更するのか、知らないままというわけにもいかないでしょう。
正直、変更する意味も薄いかと思いますので、個人的に理由が気になるところです。

うみのこさん

ご返答ありがとうございます。
分かりやすいご回答で助かります。
直接法でも間接法でも、使用する額は当期の償却額になるのですね。

ネットで調べた際、直接法で処理をする場合は、償却後の期末残高になると解釈していました。
固定資産台帳をシステムから印刷した際に、期末帳簿価額が出てくるので、それを書いて現在どれくらいの価値があるのかを知るものだと思っていました。

右側の科目が変わるだけで、当期の償却額を使用するということ自体は変わらないのですね。
確かにそう考えると、なぜあえてやり方を変えるのかが疑問ですね。
固定資産台帳にはすべて網羅されているので、あくまで伝票上の処理だけの話なのですが、後できちんと理由を聞いてみたいと思います。

ありがとうございました。

> 一般的に、減価償却方法の変更というと、定率法から定額法もしくは定額法から定率法への変更を言うかと思います。
> ご質問の件は、そうではなく、表示方法の変更ですね。
>
> 間接法から直接法へ変更する場合、ご質問のように減価償却累計額が出てきます。
> これらを、
> 減価償却累計額　/　建物等
>
> の仕訳で固定資産から直接減額する形にします。
> 累計額を分けていない場合は、
> 減価償却累計額　/　建物
> 　　　　　　　　　 建物附属設備
> 　　　　　　　　　 構築物
> 　　　　　　　　　 機械装置
> 　　　　　　　　　 ・・・
> のように仕訳けます。
>
> 新たに直接法で処理する場合の金額という意味がいまいちわからないのですが、直接法になっても償却額は変わらず、今までと同様です。
>
> また、直接法に切り替えても、注記として減価償却累計額の表示は必要となりますので、ご注意ください。
>
> ただ、なぜ変更するのか、知らないままというわけにもいかないでしょう。
> 正直、変更する意味も薄いかと思いますので、個人的に理由が気になるところです。

念のため、事例を1つ挙げておくと、
例）備品　2019年4月1日取得　取得価額1,000,000、耐用年数5年、200％定率法
（会計期間は4月1日～3月31日）
間接法と直接法はそれぞれ
①間接法の場合
2020年度期首
備品　　　　　　1,000,000
減価償却累計額　▲400,000
計　　　　　　　　600,000

2020年度減価償却
600,000×0.4（償却率)＝240,000
仕訳
減価償却費　240,000　/　減価償却累計額　240,000

帳簿価額
備品　　　　　　1,000,000
減価償却累計額　▲640,000
計　　　　　　　　360,000

②直接法の場合
2020年度期首
備品　600,000
計　　600,000
（減価償却累計額400,000）

2020年度減価償却
600,000×0.4（償却率)＝240,000
仕訳
減価償却費　240,000　/　備品　240,000

帳簿価額
備品　360,000
計　　360,000
（減価償却累計額640,000）

償却額の計算間違ってたらすみません。
結果、表示の変更だけなので、資産の合計額も、償却費も変わりません。