≪調査結果≫
緊急事態宣言中に初めて利用したデリバリーサービスについて調査した結果、概ね緊急事態宣言前から利用していたデリバリーサービスと大きな所はあまり目立った差はありませんでした。緊急事態宣言の発令でフードデリバリーサービスの利用者増加が加速したのではないかと考えていましたが、今のところそれほど大きな変化はなさそうです。
ただし、フードデリバリーサービスの利用自体は緊急事態宣言下に入って利用回数が減ったという声よりも増えたという声も多い結果になりました。今後も引き続き変化に注目していきたい業界です。
アンケート調査の詳細についてはこちらをご参照下さい。
https://kuroco.team/blog-chosa-fooddelivery/
≪調査内容(一部)≫
図:未婚既婚別/男女別フードデリバリーサービス利用有無(n =729)
既婚者の中でも、男性の方がフードデリバリーサービス活用者の割合が高いことが分かります。
株式会社マクロミルの「料理と夫婦関係に関する調査(2010)」によると、女性の方が食事を作っていることが多いと考えられるため、女性が作れない事情があるときに頼むのかもしれません。フードデリバリーサービス利用場面の調査でも、「いつも料理を作る人が不在のため」と言う項目が少ないながら選んでいる人もいたので、その分の差の可能性も考えられます。
図:年代別フードデリバリーサービス利用頻度(n =729)
「23ヶ月に1回程度頼む人」の割合は60代が他の年代に比べて割合が高いということも分かりました。該当者のフードデリバリーサービス利用場面の回答を見たときに、「そのメニューが食べたいとき」と「親族などの集まりのとき」「友人や知人が訪ねてくるとき」といった声が多く上がっていました。高齢者の方々のなかには、定期的に子供や孫が訪れたり、親戚の集まりがある方も少なくないと思います。そのような場合にフードデリバリーサービスを使っていて、結果的に「23ヶ月に1回程度頼む人」の割合が多くなったのではないかと考えました。
その他、より詳しいアンケート調査の結果は、以下のURLにてご確認いただけます。
「意外と増えていない?コロナ禍におけるフードデリバリーサービス活用状況の変化」
https://kuroco.team/blog-chosa-fooddelivery/
≪記事等でのご利用にあたって≫
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≪会社概要≫
社名:KUROCO株式会社
代表者:代表取締役 齋藤健太
設立:2012年1月
所在地:〒151-0053 東京都渋谷区代々木2-30-4
事業内容:
● データ分析に基づく成長余地(売上ポテンシャル)の算出 KUROCO Analysis
● データの見える化、分析サポート KUROCO Dashboard
● 実践型データマーケティング研修 KUROCO Training
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