
新たに社員を雇うための採用業務は、会社の今後を左右する非常に重要な要素の一つです。労働力不足が懸念視されている昨今では、さまざまな企業が積極的に求人募集を行っています。求職者側も、自身の希望に合致する条件の企業を求めていることから、中には求人募集を行ったとしても思うように人材が集まらないケースも生じます。
今回は、求人募集における重要なツールとなる募集要項の効果的な記載方法に焦点を当て、適切な採用募集の進め方を紹介します。
採用募集の進め方・流れ
採用募集の進め方としては、主に次の流れで実施されることが原則となります。
①具体的な採用計画を立てる
②求人募集を行う
③書類選考の実施
④試験・面接の実施
⑤内定の提示
⑥入社に向けての準備・社内教育体制の整備
募集対象(年齢・スキルなど)のイメージをもとに、具体的な採用時期や採用人数、募集対象の内容を決定し、採用計画を作成します。その上で、次はいよいよ求人募集を実施する段階へと入ることになりますが、ここで重要となるのが募集要項の書き方になります。
募集要項とは、求職者が就職活動中にエントリーする企業を判断するための情報で、ハローワークのサービスや求人サイトなどで明示されているものです。職探しをする者が、希望する就職先を判断するための材料となる、非常に重要な存在となります。
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募集要項作成のコツ
実際に募集要項を記載する際のポイントは次の3つです。
(1)わかりやすく明確な言葉で記載する
募集要項に記載された内容は会社で働くにあたり社員が知っておきたい情報ばかりです。求職者の心をつかむためには、すべての項目を“初めて見ても分かる明確な内容”で記載する必要があります。
専門用語や社内独自の用語を多用している募集要項では、見た者が内容をイメージすることができず、敬遠されてしまうケースが多くみられます。募集要項の記載が一通り終了したところで、社内で不明点や不備がないか入念に確認することも効果的でしょう。
たとえば、業務内容に「店舗の従業員」という一文のみが書かれているだけでは、何の仕事をする者が求められているのかが分かりません。店舗の従業員といっても、接客業や経理業務、問い合わせ担当、仕入れ業務など、その内容はさまざまです。あまり長すぎる文体でも読み手が疲れてしまう危険性があることから、端的に詳細が分かる書き方を心がけると良いでしょう。
(2)賃金・勤務時間の記載は特に丁寧な記載を
特に注意を払わなければならない項目は、賃金に関する事項です。不透明な経済情勢が続く昨今、求職者が最も重視する項目といっても過言ではないでしょう。
基本給だけではなく、社内に存在する手当の目安額も加えるのがコツです。交通費の有無や、賞与、昇給、そして退職金などの情報も明らかにすることで、より求職者に対してクリーンなイメージを与え、誠意を示すことができます。
さらに、就業時間についての情報も重要です。交替制勤務やシフト制などのイレギュラーな勤務形態をとっている会社の場合は、詳細を明らかにする必要があります。残業をさせる可能性がある場合は、月平均の残業時間も付け加えましょう。
(3)会社概要欄は絶好のアピールポイント
募集要項の中でも“会社概要”に関する項目は、もっとも会社の良さを対外的にアピールできる機会であることを覚えておきましょう。
会社の経営方針や将来に向けたビジョンに加え、昨今国をあげて打ち出されている“ワーク・ライフ・バランス”や“働き方改革”に関する取り組み内容や、実際に働いている先輩社員のコメントなど、求職者に「ここでなら安心して働くことができそうだ」と思わせる記載を心がけると効果的です。
まとめ
募集要項は、一見どの会社も同じような書き方になると思われがちですが、実は各社の特性が非常によく表れているものです。まずは他社の募集要項を確認し、参考にしてみてはいかがでしょうか。
採用のミスマッチが続いたり、求人がなかなか集まらず閑古鳥の泣く状況に陥ったりしないためにも、募集対象となる人材のイメージと募集要項の内容をともに入念に検討しましょう。
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*hanack、Ushico、artswai / PIXTA(ピクスタ)
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