「新しい人を採用したけれど、すぐに辞めてしまった」「なかなか社員が会社に定着しない」といった悩みを抱えてはいないでしょうか？
退職する側も、「上司と気が合わない」「残業時間が長い」「業務内容が想定していたものと違う」など、理由は千差万別ですが、ちょっとした工夫で改善できるなら着手しないのはもったいないです。
そこで今回は、“採用時”に気を付けるべきことを4つ紹介します。
1.採用したい人の人物像を明確化する
採用トラブルの多い会社の特徴として、採用したい人の人物像が明確にされていないことが挙げられます。
人物像が明確になっていないと、「とにかくいい人を採用したい」という発想になりがちです。“いい人”というと聞こえはいいですが、実際はどのような人を採用したいか決まっておらず、採用基準が曖昧になっているのです。。そのため、結果として自社と合わない人を採用してしまう、というトラブルに陥りがちです。
人物像を明確化する方法ですが、まずは現場にヒアリングを行いましょう。現場から出てきた意見を集約して、採用した人の人物像を明確にしていきます。おそらく現場からはたくさん要望がでてくると思います。現場の要望をすべて兼ね備えた人材を採用することは難しいので、最低限必要な能力や経験に絞り込み、人物像を明確にします。
2.会社情報の開示を十分に行う
採用トラブルのひとつとして、「入社してみたらイメージと違った」という採用のミスマッチが挙げられます。さまざまな原因が考えられますが、原因のひとつとして会社情報の開示が不十分であることが挙げられます。
新しい職を探している人の気持ちになって、街で見かける会社の情報をスマホで調べてみてください。中小企業ほど会社の情報にたどり着くことが難しいことがわかるはずです。採用に困っている中小企業ほど「どのような会社か？」「どのような仕事か？」ということがわからないという現実があります。
会社はどのような情報を開示すべきか？
- 社員数
- 男女比率
- 年齢構成
- 平均年収
- 職場の雰囲気
- 役員、従業員の写真
- 平均残業時間
企業の情報は開示すれば開示するほど、求職者は安心して応募しやすくなります。またこの会社は合わないと感じる人は応募を避けるにようになるため、効率よく採用することができます。
中小企業（特に零細企業）では自社の情報を開示することに抵抗がある会社が多いように思います。これは「大企業に比べると、うちの会社は見劣りする……」というような自社への自信のなさからくるのでしょう。
今後の人手不足の社会においては、そのような考えは捨てて、どうすれば選んでもらえるのか考えたほうがよいでしょう。労働条件や福利厚生など充実しているため、「大企業のほうが採用に有利」という事実は否めません。ですが、中小企業にある良さは次のようなものがあります。
採用において中小企業にアドバンテージのあるポイント
- 全国転勤がない（単一事業所の場合、就業場所の変更もない）
- 業務が細分化されていないため、努力次第でキャリアアップできる
- 社長および従業員の顔が見えて、個人として認知してもらえる
それぞれの会社に独自の魅力があるはずです。魅力がなかなか見つけられない場合は、取引先や顧問士業（税理士、社会保険労務士、行政書士など）に聞いてみるのもいいでしょう。客観的な立場から御社の魅力を語ってくれるはずです。
3.健康状態の確認を行う
採用において能力や経験よりも重要なことがあります。それは健康状態です。どんなに能力が高く、経験があっても、働ける健康状態でないと意味がありません。
言葉にすると当たり前のことですが、中小企業では採用面接時に健康状態をチェックしていないケースが多い状況です。結果として不健康な人を採用して、後にトラブルになっています。
運転業務の視力やてんかんの有無など、業務に関係する健康情報についてヒアリングをすることは問題ありません。本人の同意を得た上で、採用面接時に健康状態を自己申告させることもひとつの方法です。
健康状態の自己申告の話を経営者にすると、「健康状態の自己申告なんて意味あるの？自己申告だと虚偽の申告をされるかも知れない。」と言われるケースがあります。確かにその考え方も一理あると思いますが、経営者は次のような観点で考えるべきです。
ある転職活動中の人がいるとします。この人は持病を抱えていて、必要とされている労務提供をできるかわかりません。この人が似たよう条件の2社から同時に内定をもらっていたとします。1社からは健康状態の自己申告を求められ、もう1社からは健康状態の自己申告を求められませんでした。
この労働者はどちらの会社に転職するでしょうか？ おそらく健康状態の自己申告を求められなかった会社に就職するでしょう。あとで健康状態が悪化し労務提供できなくなった場合、健康状態の自己申告のことで、責められずにすむためです。採用面接時の健康状態の確認は万能ではありませんが、相対的に会社を守れる可能性が高まります。
可能であれば採用面接時に本人の同意を得て、健康診断書を提出してもらうことも考えられます。健康診断の実施日から雇用契約開始日までの期間が3ヶ月以内であれば、雇入れ時の健康診断を省略できます。
4.退職理由が転職によって解決されているか確認する
採用面接時にはこれまで会社、特に前職の退職理由が、自社に入社されることによって解決されそうか確認をしてください。例えば前職の退職理由をたずねて、「前の会社は給与が低いので退職しました」と採用面接時に言われたとします。このケースにおいて、自社の給与水準が前の会社の給与水準よりも低い場合、採用を避けたほうが安全といえます。
逆に「前の会社は残業時間が多かったので退職しました」と採用面接時に言われて、自社の残業時間が前の会社の残業時間よりも少ない場合、転職することでその人の悩みは解消されるので、採用には前向きな要素といえます。
今回は採用時に気を付けるべきことを4つ紹介しました。ぜひ参考にしてみてください。
※tkc-taka / PIXTA(ピクスタ)
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