【導入事例】東急株式会社が、フレックス制による“昼食抜き・簡易食”の課題解決に「社食DELI」を採用。健康経営と社内コミュニケーションを促進

ワオ株式会社
ワオ株式会社（本社：東京都渋谷区）が提供するオフィス向け弁当サービス「社食DELI」は、東急株式会社の導入事例を公開いたしました。

企業向け宅配弁当・社食サービス「社食DELI」を展開するワオ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：浦谷 明）は、東急株式会社（本社：東京都渋谷区、取締役社長：堀江 正博、以下「東急」）における当サービスの導入事例インタビューを公開いたしました。

インタビュー記事はこちらをご覧ください。
フレックスタイム化で変化した昼食事情にも対応「社食DELI」で実現した、手軽で健康的な食事環境

導入の背景：移転を機に、一部の社員だけでなく「みんなが使える」福利厚生へ

東急は、本社を含め近隣に3つのビルを構えていますが、設備面の理由から社員食堂の設置が難しい環境にありました。コロナ以前は社員同士で連れ立って外食や持ち込みの昼食をとる風景が日常でしたが、近年フレックスタイム制やテレワークが定着したことで、全員が同じ時間に昼休みを取る機会が減少しました。

柔軟な働き方が実現した一方で、「忙しい時にはつい昼食を抜いてしまう」「時間がないためカップ麺やパンなどの軽い食事で済ませてしまう」といった社員が増加。会社として「社員が健康でいきいきと働ける職場」を維持するため、手軽に健康的な昼食を調達できる環境の整備が急務となっていました。

「社食DELI」選定の理由

数ある食の福利厚生サービスの中から「社食DELI」が選ばれた理由は以下の通りです。
- 事前予約が不要で「すぐに買える」利便性： 予約の手間がなく、販売場所に足を運べばその場ですぐにお弁当が買えるため、忙しいフレックスワーカーのニーズに合致した点。
- 「健康に配慮したメニュー」の豊富さ： 社員に健康的な食事をとってほしいという同社の想いに応える、バラエティ豊かで栄養バランスの取れたラインナップ。
- 会社補助（福利厚生）への柔軟な対応： 会社の福利厚生費を活用し、社員がより手頃な価格でお弁当を購入できる仕組みづくりに柔軟に対応できた点。

導入後の効果：しっかり食べる習慣と、活気ある昼休みが復活

「社食DELI」の導入後、販売場所に行けばすぐにお弁当が買える環境が整ったことで、昼食を抜いたり簡易な食事で済ませたりする社員が大きく減少しました。

さらに、お弁当が社内コミュニケーションの新たなハブとして機能しています。昼休みが近づくと多くの社員が売り場に集まり、「今日はどれにしたの？」「こんなお弁当が出ていたよ」といった会話が自然発生。社員同士の会話が増え、コロナ以前のように連れ立って一緒にお弁当を食べる姿が見られるようになるなど、組織の関係性にも良い変化をもたらしています。

株式会社RYODENについて

社名：東急株式会社
代表者：取締役社長 堀江 正博
所在地：東京都渋谷区南平台町5-6
事業内容：不動産賃貸業、不動産販売業、その他事業
URL：https://www.tokyu.co.jp/

「社食DELI」について