社内のコミュニケーションを活性化させたいなら、ランチタイムを有効活用しましょう。仕事終わりの飲み会や食事会よりも気軽で、時短勤務の社員とも調整しやすいため、ランチタイムを交流にあてることを奨励している企業もあるかと思います。30人程度の中小企業であれば、全社でのオフィスランチも行いやすいでしょう。ハイブリッドワークが普及している昨今、オフィスランチは出社するモチベーションにつながるかもしれません。本記事では、社内コミュニケーションを促進するためのオフィスランチの活用法についてご紹介します。
目次
オフィスランチとは
ランチタイムの時間を使ったミーティングの一つに「パワーランチ」があります。アメリカのシリコンバレーが発祥とされており、起業家が投資家を招き、ランチをしながら資金を得るためのプレゼンを行ったことに由来するもので、ビジネスミーティングを兼ねた昼食のことを指します。約10年前には日本でも首都圏を中心にパワーランチが広がりましたが、主に取引先や社外の人への営業・プレゼンなど、ビジネスの交渉の場として活用されていました。
このパワーランチとは異なり、本記事では「オフィス内にて、社員同士でランチタイムを過ごすこと」をオフィスランチとしてご紹介します。昨今では、社内のコミュニケーション活性化を目的に、ランチタイムを活用する企業が増えています。緊張感のある堅苦しい会議とは違い、食事をしながら和気あいあいとした雰囲気の中、社員同士がリラックスして会話を楽しめるのです。一人ではなく仲間とランチタイムを過ごすことで、普段はプライベートな話をしないような同僚や上司との会話も弾み、社内コミュニケーションの活性化につながるでしょう。
【こちらもおすすめ】どうしたら社員の本音を掴める？経営者が知るべき「社員とのコミュニケーション術」3つ
課題解決につながるオフィスランチ活用事例
では、オフィスランチを推奨している企業では、具体的にランチタイムをどのように活用しているのでしょうか。事例を見ていきましょう。
1. ミスの報告がしやすくなる「改善提案ごほうびランチ」
A社では、ミスの報告と改善策の提案を全体で共有し、報告が一定数たまったら全社でケータリングランチを開催しています。「ミスは隠すものではなく、共有し改善につなげるもの」という意識を浸透させることが狙いで、ミス報告の心理的ハードルを下げるとともに、改善を促すことを目的としています。
2. 新人育成を兼ねた「企画ランチ会」
B社では人材育成の一環として、定期的に行うオフィスランチの設定を新人に依頼しています。先輩や上長に質問しやすい雰囲気を、入社後の早い段階でつくることが目的です。加えて、手配や社内申請の段取り、企画力などを身につけられるというメリットも期待できるでしょう。
3. 企業とのマッチ率を高める「インターンランチ」
インターン制度を取り入れているC社では、インターン生一人につき最低1回は、上長・チームメンバー・インターン生でオフィスランチをすると定めています。素のコミュニケーションを図ることで、企業のリアルな情報や既存社員の人柄に触れてもらい、マッチング率を高めることが目的です。
4. 他部署とのコミュニケーションを図る「シャッフルランチ」
D社では、日ごろあまり関わりのない部署の社員同士によるオフィスランチを、企業側がオフィシャルで設定しています。斜めのコミュニケーションを意図的につくり、組織課題の解決力を上げることが目的です。社内の結節点を増やしたり、新たな視点を導入できたりといったメリットも期待できるでしょう。
5. 知識・交流の機会を増やす「ランチタイム社内オープンセミナー」
E社ではランチタイムを利用し、ファイナンシャルプランニング講座や保険の選び方など、さまざまなテーマの社内オープンセミナーを実施しています。知識が身につくだけでなく、普段接点のない社員同士が関心のあるテーマを軸として、仕事とは異なるコミュニケーションを図ることができます。
ランチタイムを活用しやすいオフィスづくり
限られたランチタイムを少しでも有意義に活用するには、オフィス環境の整備も重要です。気軽にお弁当を持ち寄れるカフェスペースであれば、それほど大きなコストをかけずに社員同士のコミュニケーション活性化を実現できるのではないでしょうか。また、コンビニ弁当が買える自販機やお菓子コーナー、コーヒーマシンなどを設置してリラックスできる場を設け、人が集まりやすい雰囲気をつくることも効果的です。設備の充実は、そのまま社員にとって福利厚生の満足度につながるでしょう。
【こちらもおすすめ】オフィス見学で見つける！経営者が知っておきたい働き方のヒント
オフィスランチの注意点
オフィスランチと称し、ランチタイムにミーティングを行う場合もあるでしょう。ランチミーティングは、業務時間を有効活用できるメリットがあります。一方で、本来休憩するべき時間でミーティングを行うため、業務時間と見なされる可能性がある点には注意が必要です。労働基準法第34条3項によると、「休憩時間を自由に利用させなければならない」と定められています。違反のリスクを防ぐためには、ランチミーティングの参加はあくまで社員の自由意思で決めてもらい、参加を必須とするオフィスランチの場合は別に休憩時間を取得させるといった工夫が必要です。こうした対応を取ることで、法律を遵守しながらランチミーティングを有効に活用することができます。
【参考】労働基準法／e-Gov法令
まとめ
オフィスランチを上手に活用することで、通常の業務や会議とは異なる交流を生み出し、社内のコミュニケーション活性化を図ることができるでしょう。また、新たな視点の獲得やアイデア創出、課題解決を促す組織づくりという点でも、大きな効果があります。注意すべき点を押さえながら、ぜひ有意義なランチタイムの場を創造してみませんか。オフィスランチにより、社員同士の絆が深まり、より協力的で生産的な職場環境が実現するでしょう。
*Stock-Asso, fizkes, David Tadevosian, BAZA Production, Marina Litvinova / shutterstock
【オフィスの課題を見える化】働く環境診断「はたナビPro」お問い合わせはこちら
無料Excelテンプレートはこちら
