カード・システムと事務機械化

カード・システムと事務機械化

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2013-08-21

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 経営テクノ研究所 ２０１３年８月１９日　第１・３週月曜日発行 発行人：舘　義之http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/ ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ★★経営のパートナー★★経営学で企業を再生する ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ＜目次＞ ★カード・システムと事務機械化 ★ちよっと苦言：不景気対策 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ★カードシステムと事務機械化 　帳票のひとつである帳簿には、それの基本的の性質として固定性と集合性 があるといわれています。 （１）散逸しない （２）不正が行いにくい （３）記入順が乱れない などの長所がある一方、 （１）分析比較が不便 （２）口座が組みかえられない （３）機械による記帳ができない などの欠点があります。 　それらを補うために、各葉がとりはずし自在なルーズリーフ式帳簿が生 まれました。 　しかし、これでも大量な事務処理のためには不便であり、たくさんの事 務の仕組みが、カードを使って記録や索引をつくり、それを系統的に配列 保管し必要に応じてすぐに取り出したり、または対象の統制をたやすくす るカード・システムへと移っていったのでした。 このカード・システムも、カード・ケースの中にカードを立ててならべ、 人間の手で出し入れするバーチカル・カード・システム、カードの上端ま たは下端の見出し行を台紙にさしこみ、台紙下端の見出し部が一行ずつズ レてならぶように一覧性をつけたビジブル・カード・システムからＰＣＳ パンチ・カード・システムへと移っていきました。 　このＰＣＳとは、パンチでカードに穴をあけた特殊カードを使用し、機 械的または電気的にカードの分類、分類項目の集計や結果の記録作表を自 動的に行う統制会計方式のことです。 　今日では、ＥＤＰＭすなわち電子式データ処理機などの装置そのものの 進歩によって、大量の事務処理能力をもつにいたり、記録・計算・分類・ 整理・記憶などの事務作業の完全機械化に貢献しています。 　さらに、事務の集中処理方式であるＩＤＰ方式が事務の場に登場してい ます。これは、事務処理の中枢機構と、処理すべき資料の発生現場とを連結 し、資料を移送しょうとする方法です。 　組織的通信機構によってデータが事務処理中枢に伝達され、そこで集中的 に処理されます。作成された経営資料は、各階層の責任者に迅速に伝達され ます。 　この方式には、多くの場合電子計算機が使用されますから、経営管理のリ モート・コントロールともいうことができ、事務のオートメーションの重要 な側面をなすものであるということができます。 ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ★ちよっと苦言：不景気対策 　不景気となったら如何なる手段を施せばよいでしょうか。 　総資本利益率（総資本回転率×売上高利益率）から分かるように、不景気 で年間利益が小さくなりそうであったら、分母の総資本を小さくして、総資 本利益率を確保しなければなりません。 　すなわち、不景気が到来すれば、売上が減少します。そのために総資本回 転率が鈍るので総資本利益率が減ってきます。さらに総資本回転率が鈍ると 売上台数が少なくなるので、生産台数が減ってきます。 　そのため１台にかかる固定費が多くなって、利益を食いはじめ、売上高利 益率は、益々悪化してきます。 　総資本回転率が少なくなると売上利益率も小さくなります。これが「積」 の形（総資本回転率×売上高利益率）で総資本利益率は非常に小さくなり、 弱り目にたたり目の現象となってきます。 　これから分かるように、企業の収益性というものは、総資本回転率が重要 な要素になっています。 　このことから、不景気が来そうになると生産管理の係から「在庫を一掃せ よ」という指令が出るのです。 　そして、早く現金に変えてしまう作業が行われます。いよいよ不景気が来 ると、設備も売って現金化し、これにて負債を少なくして総資本を早く小さ くします。 　そして、売上高の縮小の分だけ、いち早く総資本を少なくして、総資本回 転率を上げると、単位当りの固定費が小さくなって、総資本利益率を維持し ていくことができます。 　このような事を実行した会社は、勝ち残ることができるのです。 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ★舘　義之のポジション 　人事・ＩＥ・ＶＥ・マーケティングコンサルタント 　人事・ＩＥ、ＶＥ・マーケティングの３輪で企業体質改善の仕組みを構築 して、厳しい経営環境の中で勝ち残っていく会社にすることを第一に支援し ます。 舘　義之への問い合わせstudy@agate.plala.or.jp ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■