• HOME
  • コラムの泉

コラムの泉

このエントリーをはてなブックマークに追加

専門家が発信する最新トピックスをご紹介(投稿ガイドはこちら

ライフサイクルを無視するロス

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
2010年8月2日発行 第1・3週月曜日発行
メールマガン:経営のパートナー VOL4
<経営学で企業を再生する>
【E-mail】tate@agate.plala.or.jp
【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
■CONTENTS■
VOL4.コスト・ダウン
●営業段階でのコスト・ダウン
 ライフサイクルを無視するロス
●閑話休題「房舎施(ぼうじゃせ)」
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
●営業段階でのコスト・ダウン
 ライフサイクルを無視するロス

 製品には生命(ライフ)があります。製品が現れると生産財であれ、消費
財であれ一般に次のようなライフサイクルをたどります。
導入期→成長期→成熟期→飽和期→衰退期

 現代では、あらゆる製品がその成熟度を早め、ライフサイクルもより短く
なってきています。このライフサイクルは、製品によってそれぞれ違ってき
ます。息の長い製品もあれば、ライバルの新製品発売によって急速に衰退す
る製品もあります。

 ライフサイクルを何段階かに区分するのは、それぞれの段階で個々の製品
の政策を検討するためのものなのです。そこで、各製品がライフサイクルの
どの段階にあるのか、また、各製品のライフサイクルの位置はバランスが取
れているのか、毎年1回定期的にライフサイクルの分析を行い、製品政策を
立てる必要があります。

 このライフサイクルの理論は、今日においてはかなり研究され、よく知ら
れています。しかし、それを企業のなかで応用し、実際の経営活動に十分結
びつけているかといえば、はなはだ疑問です。

 「この製品は、どうも陳腐化してきたようだ」などと漠然と肌で感じて製
品を評価していたのでは、新製品を送り出す時期を失うばかりではなく、利
益もあがらず企業にとって大きなロスになります。

1.ライフサイクルにおける製品政策
 ライフサイクルに伴う具体的な製品政策の内容に関しては、次の通りです。 

     ライフ
     サイクル
     の概念   技術   販売     財務     労務

導入期●販売量の
    増加率は ●製品開発 ●製品化   ●開発資金 ●優秀な技術
    低く、収  に重点   する琴    の確保   者の確保
    益はなく       ●売込み・ク       ●セールスマ
    一般に赤        レーム処理        ンの訓練 
    字である        に重点
      
                   
成長期●販売量も ●製品の技 ●販売増強  ●運転資金 ●セールスマ
    収益も急  術的に安 ●小回りの   の確保   ンの意欲向上
    に伸びる  定     きく、多品 ●資金繰り ●OJTの強化
         ●生産技術  種の受注と  は容易で
          的改善を  販売の処理  はない
          加える

成熟期●販売量は ●コストダ ●競合メーカ ●設備増強 ●管理者の教育
    伸びるが  ウン・品  ーの増加に、 資金の確  訓練
    収益は横  質向上を  伴いコスト  保    ●組織的運営の
    ばいを始  狙った技  ダウン・品 ●資金計画  強化
    める    術向上に  質向上に努  の確保
          主力をおく める
         ●生産方法・●改良品を次
          設備の改善 々と出す
          を要する

飽和期●販売量は ●デザイン・●マス・セー ●内部留保 ●上級管理者の
    相変わら  性能におい ルスに努力  の確保   教育訓練
    ず伸びる  て、絶対優●製品自体、 ●ライフサ ●後継者教育
    が価格は  位を確保す 販売網、そ  イクルの
    下がり、  る     の他、企業  変動を見
    収益も減 ●設備的にも の特色を樹  越した資
    る   他を引き離 立すること  金計画
          す     により優位を
                確保する

衰退期●販売量も ●優位確保の●優位確保の ●新製品開 ●再発展に対応
    収益も減  まま新製品 まま新製品  発資金の  する人事増強
    る     に切換える に切換える  確保
               ●企業のイメ
                ージ、信用
                の確立が重
                要

2.ライフサイクルの分析手順

手順1:全製品についてデータを収集する
(1)月別売上高の推移、販売量の推移、粗利益の推移、限界利益の推移、
価格の推移
(2)需要量の推移、占有率の推移
(3)ライバル企業の占有率推移、ライバル企業の有力製品の特長、販売
量、売上高
(4)新製品の動向、工場新増設の状況、流通経路や代理店の変更などの
最新業界情報

手順2:全製品をライン別に大別する
(1)ライン別とは、同一機能分野の製品群のことで、その製品群をAラ
イン、Bライン、Cラインと言うように大別します。
(2)ライン別に、需要の伸び、ライバルとの競合関係、自社の占有率、
利益などから現状と将来性について検討します。
(3)ラインの中の各製品について、粗利益の推移、それぞれの構成比が
どうなっているかを分析・検討を行います。
(4)これらの分析単位は、年単位、半年単位の合計でもかまいません。
なお、製品によっては20年間くらいの推移期間を見る必要がありますが、
大体のところ10年間くらいの推移グラフを作成すればよいでしょう。
 そして、製品ライン別の売上構成比、粗利益構成比、と全体の売上構成
比、粗利益構成比を見ます。そのけっか、どの製品ラインが寄与している
かがわかります。

手順3:グラフ化する
(1)各ラインの中の各製品についてグラフ化します。製品の品種が多い
場合は、各ライン別、あるいは各ラインをさらに分けるなど、事情に応じ
てグラフ化します。
(2)まず、売上高推移のグラフをつくります。これにより各製品ごとの
売上高の変遷が明確になります。つぎに、粗利益推移のグラフをつくりま
す。そして、各製品ごとの売上高推移と粗利益推移との関係を比較検討し
ます。

手順4:各製品ごとの評価を行なう
(1)各ライン別の各製品について、需要量の予測、ライバルの状況、市
場占有率、製品の特長などを収集したデータに基づいて総合的に評価を行
ないます。これを製品評価表といいます。
(2)この製品評価表が完成すれば、一目で各製品のライフサイクル状況
が分かるようになります。
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★            
●閑話休題「房舎施(ぼうじゃせ)」

 今回で無財の7施が最後になります。最後は房舎施(ぼうじゃせ)です。 

 房舎施とは、自分の家を提供するという意味です。四国にはお遍路さんを
もてなす「お接待」(おせったい)という習慣が残っています。

 人を家に泊めてあげたり、休息の場を提供することは様々な面で大変なこ
とですが、普段から来客に対してあたたかくおもてなしをしましょう。平素
から喜んでお迎えできるように家の整理整頓や掃除も心がけたいものです。
 
 また、軒下など風雨をしのぐ所を与えることや、雨の時に相手に傘を差し
掛ける思いやりの行為も房舎施の一つといえます。

 ある会社で夏の暑い日に受付に来客を迎えると、冷たいオシボリが出ささ
れます。訪問した人たちは、ホッとすると同時に、その優しい思いやりにこ
の会社と長くお付合いさせていただこうと思ったそうです。

 私の友人の奥さんですが、給料日に給料明細書を差し出しますと、それを
神棚(神棚でなくても家の内で大切にしている場所)に飾って「お父さん、
1月間ご苦労様でした。ありがとうございます」といって手を合わせるそう
です。これを見た友人は、ますます頑張るぞと思っていると話をしてくれま
した。

 これも友人ですが、彼が会社の不祥事にまき込まれて退社することになり
ました。それを知ったとき、今まで友人づらしていた人たちが、あっという
まに去っていったそうです。何事もなく、順調にいっているときは誰でも友
人づらをしますし、また、できます。

 ところが、何人かの友人が、「俺に何かできることがあれば、何でも言っ
てくれ、できることであれば協力する」と言って協力してくれたそうです。

 彼は、それらの人たちの協力によって立直ることができました。彼は、
どん底に陥って始めて人の裏表を見たと言っていました。本当の友人という
のは、相手が落ちぶれた時も、今までと同じつきあいをする人間のことをい
うのではないでしょうか。
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■
◆生産方式・セル生産方式へ移行したい
◆在庫品を削減したい
◆製品開発業務の期間を短縮したい
◆人的セールス活動を強化したい
◆事業の再構築を図りたい
目標管理の導入・定着を図りたい
人事評価制度をつくりあげたい
◆コスト・ダウンを図りたい
経営テクノ研究所」にご相談ください。
【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/
【お問合せ】tate@agate.plala.or.jp

【発行元】経営テクノ研究所
     〒110-0008東京都台東区池之端1-4-29 
     ライオンズマンション池之端305
     TEL&FAX:03-5913-9197
【発行責任者】経営テクノ研究所 所長 舘 義之
【事業内容】コンサルティング・企業内研修・講演会・執筆
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

絞り込み検索!

現在23,150コラム

カテゴリ

労務管理

税務経理

企業法務

その他

≪表示順≫

※ハイライトされているキーワードをクリックすると、絞込みが解除されます。
※リセットを押すと、すべての絞り込みが解除されます。

スポンサーリンク

経営ノウハウの泉より最新記事

スポンサーリンク

労働実務事例集

労働新聞社 監修提供

法解釈から実務処理までのQ&Aを分類収録

注目のコラム

注目の相談スレッド

スポンサーリンク

PAGE TOP