• HOME
  • コラムの泉

コラムの泉

このエントリーをはてなブックマークに追加

専門家が発信する最新トピックスをご紹介(投稿ガイドはこちら

設計者の能力不足によるロス

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
2010年2月1日発行 第1・3週月曜日発行
メールマガン:経営のパートナー VOL4
<経営学で企業を再生する>
【E-mail】tate@agate.plala.or.jp
【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
■CONTENTS■
VOL4.コスト・ダウン
●開発・設計段階でのコスト・ダウン
設計者の能力不足によるロス
●閑話休題「品質は企業の良心」
●利益増大策強化改善診断のご案内
●書籍出版
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
●開発・設計段階でのコスト・ダウン
設計者の能力不足によるロス

 だいたい設計者は、自分の書いた図面が現場でどういう工程で加工されて
いるかを知らないことが多いようです。それは、企業での設計者の育て方が、
設計一筋ということにも起因しています。

 そのために、必要以上の精度を要求したり、加工しにくい形状のものを設
計したり、余分に時間を必要とする構造にしたりして、製造工程以降の過程
でさまざまなトラブルを起したりしています。

 こうしたトラブルは、製造コストに大きな影響を与えることになります。
其社におけるトラブルの内容と発生件数の多い順位を掲げると、次のように
なっています。

(1)寸法誤り
(2)仕上記号誤り
(3)構造誤り
(4)限界寸法誤り
(5)図示誤り
(6)加工困難
(7)材料指定誤り
(8)規格誤り
(9)個数指定誤り

 このような内容を見ると、次のようなことが考えられます。
 第1は、寸法誤り、限界寸法誤りなどの単純ミスの多いことから、技術上
の基礎知識や社内規格をよく理解していないということです。
 第2は、加工困難、材料指定誤りなどから、加工技術、材料および熱処理
についての知識が不十分であるということです。
 第3は、構造誤りから、基本計画、強度計算などの技術力が不足している
ということです。

 これらは、設計者自身の知識や経験の浅さに根本的な原因があります。い
ずれにしても、設計者の能力不足は設計不良や出図遅延の要因となり、製造
のトラブル、検査時の不具合発見、納期遅延などが発生するようになります。

 ところが、設計管理の改善は、過去、ほとんど行われてきませんでした。
この原因は、
 第1に、設計というものは、技術的業務であるから、標準化は困難である
ということ。
 第2は、標準化できるとすれば、図面の大きさ、製図の表現方法、図面番
号などであり、その他はあきらめて放置していたこと。
などが挙げられます。

 しかし、トラブルの防止や経済的な設計、あるいは品質の向上をはかるた
めにも、設計者のレベルアップが不可欠となります。その具体策について、
ふれることにします。

(1)基本的製図に対するレベルアップ
 社内規格をもとにして、書類、図面の正しい書き方、および材料、部品、
設計標準などの利用法、選択法に対するレベルアップを図ります。

(2)総合製図に対するレベルアップ
 基本図、組立図、配管図などをもとにして簡単な強度計算、歯車の寸法計
算などと同時に、計画図により製作図面が作成できる知恵のレベルアップを
図ります。

(3)設計に対するレベルアップ
 設計標準にもとづいて基本的な構造、仕様の指示によって計画図が作成で
きるようなレベルアップを図ります。

(4)現場指導に対するレベルアップ
●配管、配線など図面でわかりにくい面の研究   
●加工、組立などの難易の状態
●取扱方法および操作上の難易の状況

(5)客先技術に対するレベルアップ
●客先での製品・機械の使用方法
●製品の形状と成形法・加工工程
●ラインの構成、製品の流れ
●他社製品・機械の見学
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
●閑話休題「品質は企業の良心」
 
 トヨタのリコール問題は、営業基盤を崩しかねない状況になってきていき
す。米国・欧州・中国などを合わせたリコール台数は、トヨタの年間販売台
数に匹敵する見通しです。

 そして、今回のリコール問題について豊田彰男社長は「身の丈を超えてい
た」とみて、利益や台数を追う戦略の転換を急ぐといっています。 

 製品は顧客の希望を満たし、その生活を向上させるために常に完全なもの
でなければなりません。それが受注生産であろうと、見込生産であろうと、
原則に変わりありません。

 特に生産財の場合は、完全な製品をつくりあげるための十分な品質が要求
されます。

 品質、それは顧客に対し製品のすべてを価値づけることですから、どんな
業種であっても、企業はきびしい良識の上にたってこそ繁栄するといっても
過言ではありません。

 品質管理は、目的に応じた完全な製品をつくり出すための技術であり、活
動であるといえます。たとえば、食料品の場合であれば、味・分量・栄養な
どが顧客の希望どおりにつくられていなければならず、品質がそのために管
理されていくのは当然のことです。

 航空輸送の場合は、安全性・快適性・定時性という製品を売ることが目的
です。となればその品質を満たすために最大の努力を傾ける必要があります。

 これらに答えることが企業の良心であり、繁栄の決め手です。これを忘れ
ては企業は伸びません。

 品質管理は「一つ一つの製品に全従業員の一人一人の行動が折り込まれて
いることを自覚し、一人一人が誤りの原因を取除き、間違いや仕損じをしな
いように注意して、最初から正しい仕事をすることによって、製品の欠点を
なくすこと」であるといわれています。

 このことは、表現の方法は別ととても、人事総務・経理・研究開発・販
売などといった部門にも当てはまることなのです。

 そこで、まず品質管理を一つのセクションのものではないということを自
覚することが大切です。次に、企業全体で対処していくことです。生産過程
における品質管理はもちろんのこと、経営方針、アフターサービスまで、企
業全体にわたってより高い次元から品質管理が実施される必要があります。

 しかし、過当競争になると、正常なプロセスに基づく諸活動が行われない
場合が多くなります。それが製品の品質を悪化させていくことになります。
この品質の悪化が企業競争における敗者の一要因ともなりかねません。

 現代のように企業が国際化し市場が広がってくると、どの製品も品質のレ
ベルアップとコスト・ダウンが競争になってきます。この競争を意識する場
合、やはり品質における競争でなければ、企業の発展はないということです。

 なぜならば、品質の競争は技術向上の努力を促し、販売面においても正し
いアプローチがかけられるようになるからです。
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
●利益増大策強化改善診断のご案内
 企業利益の増大は「売上高増大策」と「費用引下げ策」の二つしかありま
せん。いずれの策についても、貴社に即応した処方箋を作成します。
 診断は、幹部とのインタビュ(1日)⇒報告書作成(1W)⇒報告会(半
日)といった手順で行います。
 
■「案内書」と明記の上、下記のFAXへご請求ください。
 経営テクノ研究所
 FAX 03-5913-9197
==================================
●書籍出版
11月24日政経研究所から下記の書籍を出版しました。価格は、税込で
9,800円です。
「業績向上・人材開発をめざす
人事総務部門のためのすぐに役立つ目標管理

■購入ご希望の方は、送先を明記のうえ、下記へお申込みください。政経研
究所からお送りいたしますか。
【E-mail】tate@agate.plala.or.jp
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■
◆生産方式・セル生産方式へ移行したい
◆在庫品を削減したい
◆製品開発業務の期間を短縮したい
◆人的セールス活動を強化したい
◆事業の再構築を図りたい
目標管理の導入・定着を図りたい
人事評価制度をつくりあげたい
◆コスト・ダウンを図りたい
経営テクノ研究所」にご相談ください。
【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/
【お問合せ】tate@agate.plala.or.jp
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■
【発行元】経営テクノ研究所
     〒110-0008東京都台東区池之端1-4-29 
     ライオンズマンション池之端305
     TEL&FAX:03-5913-9197
【発行責任者】経営テクノ研究所 所長 舘 義之
【事業内容】コンサルティング・企業内研修・講演会・執筆
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■
◆生産方式・セル生産方式へ移行したい
◆在庫品を削減したい
◆製品開発業務の期間を短縮したい
◆人的セールス活動を強化したい
◆事業の再構築を図りたい
目標管理の導入・定着を図りたい
人事評価制度をつくりあげたい
◆コスト・ダウンを図りたい
経営テクノ研究所」にご相談ください。
【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/
【お問合せ】tate@agate.plala.or.jp
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■
【発行元】経営テクノ研究所
     〒110-0008東京都台東区池之端1-4-29 
     ライオンズマンション池之端305
     TEL&FAX:03-5913-9197
【発行責任者】経営テクノ研究所 所長 舘 義之
【事業内容】コンサルティング・企業内研修・講演会・執筆
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

絞り込み検索!

現在23,150コラム

カテゴリ

労務管理

税務経理

企業法務

その他

≪表示順≫

※ハイライトされているキーワードをクリックすると、絞込みが解除されます。
※リセットを押すと、すべての絞り込みが解除されます。

スポンサーリンク

経営ノウハウの泉より最新記事

スポンサーリンク

労働実務事例集

労働新聞社 監修提供

法解釈から実務処理までのQ&Aを分類収録

注目のコラム

注目の相談スレッド

スポンサーリンク

PAGE TOP