教育訓練管理

教育訓練管理

atc-163950

column:column_misc:column_management

2012-10-01

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 経営テクノ研究所 ２０１２年１０月１日　第１・３週月曜日発行 発行人：舘　義之http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/ ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ★★経営のパートナー★★経営学で企業を再生する ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ＜目次＞ ★第３回：教育訓練管理 ★ちよっと苦言：責任とはやめることではない ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 第３回：教育訓練管理 　採用した労働者は、潜在能力はあっても、職務に配置してすぐに役立つわ けではありません。現実の職務を遂行するためには、不足している諸能力を 与えてやらなければなりません。 　新規採用者に必要な要件は、 （１）職務に直接必要な知識と特定の技能 （２）経営社会の秩序に服従するために必要な知識・心がけ・実習 （３）安全衛生に関する知識 などです。 　しかし、これらの用件は、単に新規労働者だけでなく、上級職に昇進する 場合にも必要になります。 　そこで、入職後１年・３年・５年・下級管理者・中級管理者・上級管理者・ 経営首脳者などの全階層にわたり、教育が必要になります。 　その方法も経験主義的なものでなく、プログラムをつくり、カリキュラム を編成し、実施するという教育学的方法が導入されてきました。ＴＷＩ・Ｍ ＴＰ・ＣＣＳ・ＪＳＴといった頭文字で表される監督者訓練・管理者訓練・ 首脳者訓練が体系化され、学習の動機づけにするためにセミナー形式や討議 形式が採用されています。 　さらには視聴覚教育の方法がはいり、機械学習（ティーチング・マシン） が採用されようとしているので、勤人たるものを容易ではなくなってきまし た。 　従業員教育訓練プログラムを作成し、教育の対象・方法・教材・実施期間・ 時期を明らかにし、これを全社に公表することが、教育訓練管理の第一着手 です。 　次に指導者の養成・講師の選定が必要になりますが、その基準をつくりま す。たとえば、ＴＷＩ（Ｔrainningｒ Ｗithin　Ｉndusry　）では、 職長の能力として、 （１）仕事の知識 （２）自分の債務についての知識 （３）作業指導を行なう技能 （４）作業方法改善の技能 （５）統率の技能 が必要であるとされています。 　（１）（２）は知識ですから教育によって与えられますが、あとの三つは 技能ですから実習経験で身につけなければなりまん。 　これらの技能をＪＩ（作業指導講習会）、ＪＭ（作業改善講習会）、ＪＲ （現場人間関係講習会）といった研修会で８人から１０人のグループを組ん で、討論形式をとりながら、技能研究を行わせ、向上させるというやり方を しています。 　教育訓練の効果は即効的ではないため、不要のように思われますが、生産 増加・労働力の節約・材料損耗の減少・職場苦情の減少といった面で表れて きます。こうした教育評価の基準も設定しておく必要があります。 ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ちょつと苦言：責任とはやめることではない 経営において言われる責任というのは、責任をとってやめるとか、左遷さ れるとか、そういう罰と結びつけられた概念が多く見受けられます。 　そうではなく、何か問題が起こった時に、それを処理しなければならない 義務を意味するのが責任です。失敗をしてそれを罰したところで問題を解決 することはできません。 　むしろそういう時には、今後しっかりやってくれと激励した方がよい結果 をもたらすでしょう。 　たとえば、工場で火事が起こると火災を起こした人が責任を取ってやめる ということをよく耳にします。 　しかし、火事の責任は、火元の管理者も、それからいろいろな管理の規則 を作った作成者も工場長も社長も見回りの夜警も、みんながそれぞれの形で その責任を持つべきであって、仮に工場で火事が起こったから工場長は責任 を取ってやめるというような考え方は、責任の本来の意味からは出てきませ ん。 　もし、いつも火事を起こすような能力しか持っていない人ならば、これは 防火に対する能力がないから他の部署に移すということは、もちろん考えら れます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ★舘　義之のポジション 　人事・ＩＥ・ＶＥ・マーケティングコンサルタント 　人事・ＩＥ、ＶＥ・マーケティングの３輪で企業体質改善の仕組みを構築 して、厳しい経営環境の中で勝ち残っていく会社にすることを第一に支援し ます。 舘　義之への問い合わせstudy@agate.plala.or.jp ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■