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Appleに学ぶSONYがVAIO事業を売却せずに済んだ戦略

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こんにちは!『ビジプロ通信』ナビゲーターの安部です。


ソチオリンピックで日本選手もメダルを獲得し、益々盛り上がってきましたね!

金メダルの獲得数を見ると今のところドイツが6個でトップ。

続いて4個のカナダ、ノルウェー、オランダが僅差で追いかけている
わけですが、夏のオリンピックでは激しいメダル争いをしている
アメリカや中国があまり目立っていないところは何だか興味深いですねぇ。

やはり全ての分野で強国となるのは難しいのでしょうか。

日本もまだまだメダルを取るチャンスはたくさんありますので、
選手のみなさんには一生懸命頑張ってもらいたいですね。(^^)


それでは、今回のメルマガも張り切ってお届けしていきますので
最後までお付き合いの程よろしくお願い致します!m(_ _)m


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■ SONYがVAIO事業売却を決断した背景をファイブフォース分析で読み解く


さて、前回は『SONYのVAIO事業売却』という衝撃的なニュースを、マイケル・
ポーター教授のファイブフォース分析を使ってその背景を読み解いてきました。

ファイブフォース分析でパソコン事業を分析すると、5つの要因全てにおいて
パソコンメーカにとって不利な条件となり、パソコン事業自体が構造的に
利益の上げにくい業界であることが浮き彫りとなりました。

利益の上がらない業界で成功を収めるためには、コストリーダーシップ戦略で
規模を追求し、マーケットシェアトップを目指していく必要があるといえます。

つまり、収益の上がりにくい構造の業界でマーケットシェアが低ければ、
利益を上げることに苦労するばかりか、ある程度の規模が確保できなければ、
損益分岐点にも到達せずに赤字を計上してしまうことにつながる
というわけです。

このようなパソコン業界を取り巻く厳しい事業環境の中で、
マーケットシェアがグローバル市場でわずか1.8%のSONYにとっては、
激しい値下げ圧力で営業赤字が続くVAIO事業の撤退の決断は
致し方ないことだったのかもしれません。

ただ、撤退以外に方法はなかったのでしょうか?

5つの要因において、一つひとつ不利な条件を覆す戦略を検討し、
実行に移すことができれば、決断は全く違ったものになっていた
かもしれません。

今回はパソコン事業でも大きな成功を収めているAppleを取り上げ、
SONYが一体どのような事業戦略を追求すべきだったのかを
ファイブフォースの観点から検証していくことにしましょう。


■ ファイブフォース分析で収益力がアップする事業戦略を考える


まず、『売り手の力』ですが、パソコン事業において主要部品であるOSやCPU
を提供するマイクロソフトやインテルは非常に強力なパワーを持っています。

このような供給業者から原材料を仕入れる際に、“買い叩く”などは
できるはずもありません。

仕入れ値にはマイクロソフトやインテルの希望が色濃く反映されることに
なるのです。

ここで、『売り手の力』を弱めることが収益力アップにつながっていくわけ
ですが、そのためにはマイクロソフトやインテルから原材料を仕入れるの
ではなく、他の売り手から原材料を仕入れればいいということになります。

100%他社から仕入れることは難しくても、1社でも強力な競合を仕入れ先に
加えることができれば、『売り手の力』を大幅に弱めることもできるでしょう。

たとえば、AppleはかつてCPUはインテルではなくモトローラ製でしたし、
OSはマイクロソフトのWindowsではなく、自社製のMac OSを使用しています。

つまり、Appleの場合はSONYと違って、売り手のとの力関係で自社の方が
圧倒的に強い力を発揮できる状態を築き上げることに成功しているのです。

続いて『買い手の力』はどうでしょうか?

『買い手』とは商品の販売先であり、パソコンメーカーにとっては
ヤマダ電機のような家電量販店が主な買い手であり、現状の力関係は
圧倒的に買い手の方が上回っています。

それでは、この『買い手の力』をどのようにすれば弱めることが
できるでしょうか?

それはもちろん家電量販店を主要な販売網としないことです。

つまり、インターネットを通して最終消費者にダイレクトに販売したり、
自社の販売網で自社のパソコンを販売したりすればいいのです。

実際にAppleは、自社で運営するApple Storeが主な販売ルートであり、
家電量販店に販売を頼る必要はありません。

Apple Storeは坪当たりの売上高が世界一を誇るなど、Appleにとって
自社のオンラインストアを含め、主要な販売ルートとなっているのです。

こうした理由から、買い手との強気の価格交渉が可能となり、Windows PCが
家電量販店の店頭で発売後短期間で値崩れを起こす中、ほとんど値引きする
ことなく販売することが可能になり、安売りによるブランドイメージの毀損や
利幅の縮小を避けることができているのです。

続いては、3つ目の要因である『代替品の脅威』を見ていくことにしましょう。

パソコンの代替品としては、スマートフォンやタブレットが挙げられ、
低価格化と機能の向上が著しいスマートフォンやタブレットはパソコン
にとって大いなる脅威になっています。

そこで、この『代替品の脅威』を避けるためには、パソコンにスマートフォン
やタブレットでは実現できない高い機能を持たせるという方法も
考えられるでしょう。

スマートフォンやタブレットでは処理できない高い付加価値を持つ機能が
パソコンにしかなければ、『代替品の脅威』を弱めることができます。

ただ、Appleは、スマートフォンやタブレットといった現在成長著しい
代替品と競争するのではなく、それぞれが補完し合える機能を搭載し、
共に成長につなげる戦略を取っています。

つまり、iPhoneやiPadが成長するに伴って、Macの売上も上向くような
仕掛けを施し、相乗効果を狙っているのです。

次は4つ目の『新規参入業者の脅威』を弱める戦略について
考えていきましょう。

パソコンの組み立て自体は何ら難しいものではなく、参入障壁は限りなく
低いといえます。つまり、もしパソコン事業が高い利益が見込めるとなれば、
どんどん新たな企業が参入し、競争が激化してくるということです。

それでは、このような新規参入業者をどのような方法で食い止めることが
できるでしょうか?

もしマーケットシェアが大きければ、大規模生産を行って効率化を図り、
参入しても十分な利益が出ない水準に価格を設定することで、
新たな企業の参入を躊躇させることができます。

他にも、差別化された商品を投入してブランドを築き、新規参入業者が
どんなパソコンを投入しても揺るがないファン顧客を育成するという方法も
あるでしょう。

実際にAppleはiMacやMacBook Pro、MacBook Airなど、デザインに優れ、
差別化されたパソコンを次々に投入し、ファン顧客を魅了し続けています。

このような新規参入を防ぐ戦略は、取りも直さず5つ目の要因である
『業界内の競争の程度』を低くする効果もあり、うまくいけば業界内で独自の
ポジションを築いて高い収益を上げることにつながっていくことになります。

このようにファイブフォース分析は、一般的な事業の魅力度を測ることが
できると同時に、自社が業界で競争優位を築くための事業戦略を立てる際にも
有効なフレームワークとなり得るのです。

今回SONYはVAIO事業を売却し、パソコン事業から撤退することを
決断しましたが、1997年に衝撃的なスタートを切って以来、常に業界で
独自のポジションを築くという目標を掲げ、5つの要因から事業戦略を
考えていたら、もしかすると今とは違った結果が待っていたかもしれない
と思うと非常に残念な気もします。


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■ 編集後記:
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先週末東京では大雪で大混乱でしたが、今週末も荒れ模様の天候らしいです。
(^^;

私は土曜日に階段ですっころんで、大変痛い目に遭いましたので、
今週末はくれぐれも気を付けたいと思います。(笑)

みなさまも十分お気を付け下さいね!


それでは、今週の仕事も今日を含めてあと2日。

今週は火曜日が休みだったのでとても短い気がしますが、残り2日
是非とも気合を入れて頑張って下さいませ。(^^)/~


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最後までお読みいただきましてありがとうございました。 m(_ _)m


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『ビジネスマン必読!1日3分で身につけるMBA講座』(ビジプロ通信)

編集長: 安部 徹也

発行元:
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