購買段階でのコスト・ダウン

購買段階でのコスト・ダウン

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2014-04-24

■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 経営テクノ研究所 ２０１４年４月２１日第１・３週月曜日発行 発行人：舘　義之http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/ ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ★★経営のパートナー★★経営学で企業を再生する ◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆ ＜目次＞ ★購買段階でのコスト・ダウンのあり方 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ★購買段階でのコスト・ダウンのあり方 １．購買力強化を第１に考えよ 　購買が重要視されるのは、コストに占める材料費のウェイトが高いからです。 　機械組立製品なら材料費は５０～６０％を占めます。さらに、製造間接費 の中に占める副資材、消耗品、事務用品、雑品や設備購買を含めて考えれば、 購買総額は巨額になります。 　このような購買を担当していたのが、業界知識が豊かで、業者に顔がきき、 かけ引き上手といったバイヤーでした。 　こうした知識、経験をもとに購買仕様書通りのものを業者に引き合いをし、 数社から見積を出させて、見積合せを行い、実績をにらみ合わせて購入する、 というのが購買の一般的な形態でした。 　そのほかの業務といえば、購買依頼元からの納期照会、納期管理と督促、 支払条件にもとづいた支払額の算定、経理からの支払枠の業者への割付け、 技術部門と業者との打合せの立会いなどの雑用に追いまくられていたのが 事情です。 　このようなクラリカル・ワーク的購買に、やっと経営科学の日の目を見 るようになった契機がＶＥでした。つまり、購買に科学が導入されたのです。 　ＶＥは、確かに成果をあげました。いままで未踏の処女地であった購買 に、「システマティックな分析改善手法」が導入されたのですから、それ も当然といえます。 　さらに、購入品の製法技術力、製品技術を踏まえた機能コスト評価力など の購買力強化をはからなければなりません。 ２．機能価格購買を志向せよ 　機能価格購買とは、次の３つの機能を備えたものです。 （１）購入品に期待されている基本機能を定量化し、基本機能１単位当りの　 　　　価格をメジャーに最適なものを購入する。 　製品には、種々の機能を備えていますが、そのすべてが、その購入品に期 待されているわけではありません。とすれば、期待されている機能だけをと らえてみればよいのです。 　たとえば、粉体塗料を耐食目的に使うなら、１回塗りで可能な塗膜値を求 めて、塗膜値当りの粉体塗料１グラム価格をディメンションとして比較選定 すればよいわけです。　　 （２）ユーザーのトータル・コスト・ミニマムを志向する。 　ユーザーのトータル・コストとは、購入品が加工、あるいは組立てられ、 ユーザーの手に渡ってから発生するオペレーション・コスト、メンテナン ス・コストなどのランニング・コストを含めたコストをいいます。 　これは、購買の機能を、物をつくる機能に付随する機能としてとらえるの みでなく、製造─販売─ユーザーの満足と信頼という、一連の経営機能の一 環としてとらえ、位置づけようとするものです。 　したがって、購入品の選定に当たっては品物自体に期待する機能の信頼性 はもちろん、ユーザーに渡ってからのメンテナンスの度合、内容、費用、さ らに購買先の技術サービス体制の度合なども考慮に入れなければなりません。 （３）トータル技術購買を志向する。 　購買で購入するものは、物という形をとった期待機能ですが、その裏側に は購買先の技術力・管理力があるわけです。その意味では、購買が買うもの は購買先の技術力・管理力である、といってもよいはずです。 　この技術力・管理力は、その購入品自体のものだけではなく、その購入品 の機能と、それが組立てられる製品やその製造プロセスという全体的なトー タル機能システムでの、部分機能システム技術でなければなりません。 　たとえば、ダイオード素子の製品技術、製法技術だけでなく、そのアプリ ケーションとか、回路設計技術が素子メーカーにとって必要なのです。 　それは、関連技術というより、その技術から素子の技術改良や開発方向が 示唆されるという意味では、むしろ素子メーカーの本命技術分野というべき ものです。 　このような力をもった購入先こそ、厳しい技術革新競争下における、頼り になるパートナーだといえます。 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ★舘　義之のポジション 　人事・ＩＥ・ＶＥ・マーケティングコンサルタント 　人事・ＩＥ・ＶＥ・マーケティングの三輪で企業体質の仕組みを構築して、 厳しい経営環境の中で勝ち残っていく会社にすることを第一に支援します。 舘　義之への問い合わせstudy@agate.plala.or.jp ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■