おはようございます。
社会保険労務士の内海 正人です。
新入社員も新人研修を終え、配属の時期となっていますね。
日本の社会では、学校教育にビジネスマナーを伝えることはしません。
よって、新卒の人材が入社したら、
○ 社会人としての心構え
○ ビジネスマナー
などを会社が提供し、新人を教育していくのが当たり前でした。
しかし、最近では、新卒者でもプロとして
雇用する会社もあります。
それなりの給料を設定し、それなりの成果を期待するというやり方です。
これは、中途
採用でも同じことが言えます。
中途
採用者の場合は、何らかのスキルや経験がないと「高く」売れません。
これも同じことです。
時代の動きはあるにせよ、社員教育は普遍的なところがあります。
それは、新卒でも中途
採用者でも入社した会社に慣れることです。
環境に適応するといえば一言でしょう。
会社独自のやり方がかならずあります。
そこをまずはマスターしないと、会社での仕事が進みません。
このような場合、大企業はシステムで動かすことが出来きます。
しかし、中小企業では現場任せの部分が大きいでしょう。
そして、ここに大きな落とし穴があります。
現場での教育はOJTで教えています。
ここでは会社というよりも現場でまかせっきりになるはずです。
そして、マンパワーを使っての教育となるのです。
ここまでは問題ないのです。
ただし、現場で教える人が教育スキルが無い場合が見受けられます。
つまり、仕事は出来るけど、人が使えない人が担当になっているのです。
この場合は大きな問題となるケースがあります。
それは、「上司がいやで辞めていく」事です。
○ 会社も仕事も気にいっている
○ やる気もある
しかし、直接の上司の「せい」でやめていく新人が多いのです。
それも直接の上司の
○ 教え方
○ 教育が悪い
○ ついていけない
という状況が発生しているのです。
このような場合、会社は離職していく人の原因をキャッチすることです。
意外と社内に原因があるということがわかりにくいのです。
ここを打破しないといけません。
さらに、現場担当者のどの部分が「いけないのか」を検証しましょう。
しかし、多くの会社はこれをしていません。
原因を究明しないで、
○ 最近の若いものはしょうがない
○ 根性がない
と言い訳を言っている有様です。
こんなことでは、いつまでたってもいい社員に恵まれません。
社員は育てるものです。
新卒者では「当たり前」と考えられるかもしれません。
しかし、中途
採用者でも同じことです。
会社として、ここを「属人」的な動きではなく、
マニュアル的な動きが必要となってくるのです。
まず、教育係のための教育を実施しましょう。
そして、その教育方法を仕組み化するのです。
普遍化することにより
○ 標準的な教育
○ 教育担当者の独善的なうごきのけん制
を行いましょう。
社員教育は「いい加減」にやるものではないのは当たり前です。
しかし、不況になったら真っ先に削るのは研修費です。
つまり、社内研修は不況の景況を受けやすいのです。
しかし、不況のときこそ人材を育てるチャンスなのです。
外部環境が大きく変化するのに対応できるのは「人」だけだからです。
いくら、お金があっても変化に対応できません。
いくら、過去に成功体験があっても新たな変化の答えは見つかりません。
人が知恵を出して、これからの未来にむかって行かなければ、
この問題は解決できないのです。
対応できなければ生き残ることさえも出来ないのです。
○ 「顧問
契約」、「単発の有料相談」は
https://www.roumu55.com/komon.html
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日本中央
社会保険労務士事務所・(株)日本中央
会計事務所
取締役・
社労士 内海正人
住所:東京都港区西新橋1-16-5コニシビル4階
●電 話 → 03-3539-3047
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おはようございます。
社会保険労務士の内海 正人です。
新入社員も新人研修を終え、配属の時期となっていますね。
日本の社会では、学校教育にビジネスマナーを伝えることはしません。
よって、新卒の人材が入社したら、
○ 社会人としての心構え
○ ビジネスマナー
などを会社が提供し、新人を教育していくのが当たり前でした。
しかし、最近では、新卒者でもプロとして雇用する会社もあります。
それなりの給料を設定し、それなりの成果を期待するというやり方です。
これは、中途採用でも同じことが言えます。
中途採用者の場合は、何らかのスキルや経験がないと「高く」売れません。
これも同じことです。
時代の動きはあるにせよ、社員教育は普遍的なところがあります。
それは、新卒でも中途採用者でも入社した会社に慣れることです。
環境に適応するといえば一言でしょう。
会社独自のやり方がかならずあります。
そこをまずはマスターしないと、会社での仕事が進みません。
このような場合、大企業はシステムで動かすことが出来きます。
しかし、中小企業では現場任せの部分が大きいでしょう。
そして、ここに大きな落とし穴があります。
現場での教育はOJTで教えています。
ここでは会社というよりも現場でまかせっきりになるはずです。
そして、マンパワーを使っての教育となるのです。
ここまでは問題ないのです。
ただし、現場で教える人が教育スキルが無い場合が見受けられます。
つまり、仕事は出来るけど、人が使えない人が担当になっているのです。
この場合は大きな問題となるケースがあります。
それは、「上司がいやで辞めていく」事です。
○ 会社も仕事も気にいっている
○ やる気もある
しかし、直接の上司の「せい」でやめていく新人が多いのです。
それも直接の上司の
○ 教え方
○ 教育が悪い
○ ついていけない
という状況が発生しているのです。
このような場合、会社は離職していく人の原因をキャッチすることです。
意外と社内に原因があるということがわかりにくいのです。
ここを打破しないといけません。
さらに、現場担当者のどの部分が「いけないのか」を検証しましょう。
しかし、多くの会社はこれをしていません。
原因を究明しないで、
○ 最近の若いものはしょうがない
○ 根性がない
と言い訳を言っている有様です。
こんなことでは、いつまでたってもいい社員に恵まれません。
社員は育てるものです。
新卒者では「当たり前」と考えられるかもしれません。
しかし、中途採用者でも同じことです。
会社として、ここを「属人」的な動きではなく、
マニュアル的な動きが必要となってくるのです。
まず、教育係のための教育を実施しましょう。
そして、その教育方法を仕組み化するのです。
普遍化することにより
○ 標準的な教育
○ 教育担当者の独善的なうごきのけん制
を行いましょう。
社員教育は「いい加減」にやるものではないのは当たり前です。
しかし、不況になったら真っ先に削るのは研修費です。
つまり、社内研修は不況の景況を受けやすいのです。
しかし、不況のときこそ人材を育てるチャンスなのです。
外部環境が大きく変化するのに対応できるのは「人」だけだからです。
いくら、お金があっても変化に対応できません。
いくら、過去に成功体験があっても新たな変化の答えは見つかりません。
人が知恵を出して、これからの未来にむかって行かなければ、
この問題は解決できないのです。
対応できなければ生き残ることさえも出来ないのです。
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