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コラムの泉

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メンタル疾患だからといって、さぼりを許していませんか?

企業のメンタルヘルス対策をしている時に、たまにではありますが、担当者がいう言葉で見逃せないのが


「メンタルだから仕方ない」という言葉です。


担当者だけではなく、社内全体でこのような「メンタルだから仕方ない」という言葉が蔓延しているケースもあります。


メンタル疾患に対しての対応を会社がきちんとしないため、なにかメンタル疾患とさえ言えば何でもまかり通るという状態になってしまうと、このような言葉が多く聞かれるようになります。

つまり、メンタル疾患で仕事をしなくていいというのが既得権益化しているのです。


このような状況では、職場の生産性や企業の活性化が望めないのは言うまでもありません。




では、企業としてはどのように対処すればいいでしょうか?


いうまでもなく、就業規則にきちんと休職の項目を整備することが大切です。


さらに、運用ルールをきちんと定め、できれば年一回程度管理職を対象に継続的に研修をするのが望ましいです。


継続的に管理職研修をすることで、ルールの浸透、対応の標準化が望めるだけでなく、研修中にぽろりと現在の職場の課題等が出てき、それを研修中にお互い話し合うことで解決につながったり、その後も風通しのよい職場になるという副次的な効果も期待できます。


一口に、就業規則の整備や管理職研修の実施といっても、一企業単体で行うのはとても労力が必要です。


そのような時こそOffice CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・社労士事務所のような、専門家にご相談いただければと思います。


就業規則の改訂から、復職支援マニュアルの作成、ケース対応、管理職研修等ワンストップで承ります。

こころの専門家である臨床心理士と人事の専門家である社会保険労務士を併せ持つOffice CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・社労士事務所だから提供できるサービスです。




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