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コラムの泉

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「介護離職支援制度」利用状況

最近は忘れっぽくなった半面、昔のことをよく思い出します。子供の頃とか
学生時代や独身時代のことなどを懐かしく思い出したりします。
この間、義理の姉が亡くなり、葬儀が荒川区の町屋斎場で行われたので、数十年ぶりに町屋に行ってきました。
町屋は私が幼少時から結婚するまで住んでいたので昔のことが色々と思い出されました。中でもチンチン電車
(都電荒川線)が前と変わらず町屋駅を発着しているのを見て昔のことが懐かしく蘇りました。
都電荒川線(東京で唯一残っている路面電車で、三ノ輪橋駅」~「早稲田駅」の区間を走ります)は、はるか昔、
私が学生時代に利用していた通学電車でした。
路面電車ですが専用の軌道があり、車道を走る区間は王子駅前から飛鳥山駅間だけです。学校まで1時間ほどの
乗車時間でしたが、沿線には色々の名所があり、ゆっくり走る電車からの眺めも最高でした。

私の学生の頃は、日米安保条約反対闘争などを巡って学生運動が過激化し、一般学生をも巻き込む形で大学内に
おける紛争が頻発するようになっていました。私はノンポリ学生でしたので、学生運動にはかかわりをもたず、
チンチン電車で学校に着くと(当時はデモの影響で休講となる日も多く)図書館によく行きました。
然し、図書館が大学本部前の建物に入っていたので、本部前で行われていた学生運動の大音響の演説には随分
悩まされました。昼は近くのラーメン屋でモヤシがいっぱい入っているラーメンや学食の馬肉入りカレーライス食べ、
夕方になるとまたチンチン電車に乗って帰宅するという何とも味気もない学生生活を送っていました。
今思うと何が楽しくて学校に行っていたのかとも思うのですが、今では懐かしい思い出の一ページになっています。

忘れっぽくなると、日常生活は、勿論不便です。この上なく不便です………。
朝、仕事を始めるときに、“アレ~、今日なんか約束あったよな。何だっけ?”なんてことが頭をよぎると、
あっちこっちスケジュールを確認しなくてはならなくなります。そして、結局、気になった約束は、
“あぁあれは明日だった”と確認できて、安心するのに1時間もかかってしまいます。忘れっぽくなったせいで
余計な手間と時間とストレスがかかってしまうのです。
でも、中には良いこともあります。
私は、寝る前に、アマゾンプライムで映画を見るのが日課になっていて、毎日楽しみにしています。
勿論、面白い映画もあり、つまらないものもあります。
でも、忘れっぽくなったお蔭で、前に一度見たことがある「ミステリーもの」なんかも、誰が犯人だったか忘れて
しまっているので、初めて見るようにハラハラドキドキして楽しめます。
最近は、寝る前には専ら面白そうなドラマを観ています。内容よりは”あぁ面白かった”と一日の終わりを気楽に
終わらせるかどうかが重要なのです。
気に入ったドラマなんかは同じものを2度も3度も繰返して見ています
忘れっぽくなっても、そのおかげで人より「倍楽しめる」こともあるんです。
だから私は、これからもドンドン忘れっぽくなって、「人の2倍、3倍」楽しみながら、生きて行こうかなと
思っています……。             

さて、前回の「年次有給休暇の取得が過去最高」は如何だったでしょう?
今回は「「介護離職支援制度」利用状況」の話をします。

──────────◆ 目 次 ◆──────────────
  「「介護離職支援制度」利用状況」
東京商工リサーチが行った「介護離職に関するアンケート」の結果によると、2023年8月までの1年間に介護離職が
発生した企業は10.1%あったそうです。離職した社員の属性は、正社員が65.3%を占めています。
一般的には、50歳代から親の介護を担う必要が高まる傾向にあります。
つまり、働き盛りの中堅以上の従業員が、介護のために離職してしまう可能性が高まるということです。
一方、同調査では、介護休業または介護休暇の利用状況についての結果も示されています。介護離職した従業員の半数
以上(54.5%)が、介護休業または介護休暇を利用していなかったことがわかりました。
仕事と介護の両立支援をマニュアルなどで明文化している企業は50.2%あったとのことですので、社員への制度周知や
会社による利用の働きかけの不足、社員が周囲に遠慮してしまい休暇が取りにくいといった状況がうかがえます。
●育児・介護休業法の改正予定
2024年の通常国会で、育児・介護休業法の改正が予定されています。
社員への介護に関する情報提供や制度選択の意向確認の義務化などが検討されているほか、休業制度の利用を促す
ための研修や相談窓口の設置を求めることも議論されるようです。
「介護のことは社員個人の問題」という意識だったり、介護に限らずそもそも休暇が取りにくかったりという社風では
社員離職を防止するのが中々困難な時代になっているようです。
今後の法改正の動向も見ながら、社員の介護離職による損失を防ぐ方策を検討して行く必要がありそうです。

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