切削工具の集中研磨未実施によるロス

切削工具の集中研磨未実施によるロス

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2011-02-08

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ２０１１年２月７日発行　第１・３週月曜日発行 メールマガン：経営のパートナー　ＶＯＬ４ ＜経営学で企業を再生する＞ 【E-mail】tate@agate.plala.or.jp 【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/ ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ■ＣＯＮＴＥＮＴＳ■ ＶＯＬ４．コスト・ダウン 製造段階でのコスト・ダウン ●切削工具の集中研磨未実施によるロス ●閑話休題「賃金に見合った労働力の価値を高める」 ●経営誌「経営テクノＲＡＰＰＯＲＴ」 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 製造段階でのコスト・ダウン ●切削工具の集中研磨未実施によるロス 　工作機械は金属材料を切削、研削することによって所要の形状、寸法、表 面精度の製品を得ようとするものです。 　旋盤、中ぐり盤、平削盤、立削盤などはバイトで金属材料を切削します。 ボール盤はドリルで金属材料に穴をあけ、フライス盤はフライスと呼ぶ回転 刃物で金属材料を切削します。また、歯切盤はホップで、研削盤は砥石車で、 それぞれ金属材料を切削します。 　こうした切削工具は、使用すれば必ず切味が悪くなってきす。その時に切 削工具の研磨が必要になります。 　この研磨は被切削材の種類、切削速度などの条件によって切削工具の刃先 の角度が異なってきます。これを作業者が各自で研磨していては、理想的な 角度や形状に仕上がらなかったり、研磨の手間が増えたりして不合理で不統 一なものとなります。 　そのうえに切削工具が幾つかの作業場に分散したり、作業者が各人で勝手 にしまい込んでしまうため切削工具の数が増えたりしてしまいます。 　こうした種々のロスを考えると、切削工具の消耗量は人件費の約１０％に なると言われています。これが集中研磨を実施することによって前述の約半 分となります。 　さらに切磋工具の切味がよくなることによって作業能率が１０％以上向上 するとともに、直接作業者がその分作業に従事することができるので、機械 の稼働率も１０％以上向上できるようになります。 　この集中研磨の方法には、二つのやり方があります。 　第一は、職長、組長、班長クラスが兼務しながら行う方法です。これは職 長、組長、班長の中から技倆の優秀な人を選出し、その人が全部の管理を行 っていくやり方です。 　第二は、研磨技倆の優秀な人に研磨だけを専門的に行わせるやり方です。 このやり方の場合、研磨のみ専門的に担当するので、他の加工技術が習得で きにくくなるマイナスの面があります。 　こうした集中研磨は、特に超硬工具を多く使用している工場では効果的で あり、工具の回転率（工具の貯蔵がなくなる）も高まります。 　集中研磨の不利な点として、切削工具をすぐに良いものと交換することか ら、予備量が多くなるのではないか、と言われますが、実際には、あらかじ め余分の切削工具を回収するので予備量が増加することはありません。 　そこで、切削工具の集中研磨に対する採算性について件とうずき項目を列 挙しておきます。 （１）従来の切削工具の消耗量が節減できるか （２）人件費の節約ができるか （３）作業能率の向上が可能か （４）設備稼働率の向上による機会台数の節約が可能か （５）切削工具の回転率はよくなるか （６）切削工具の標準化が促進できるか 　集中研磨を実施することにより、作業者がバラバラに研磨するときのロス をなくすことができます。したがって、設備機械を何十台も仕様している工 場の場合は、使用される切削工具もかなりの数になるので、１個所で集中的 に行う研磨方法を採用するとよいでしょう。さらに、切削工具全体の標準化 がなされて、工具管理がやりやすくなります。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ●閑話休題「賃金に見合った労働力の価値を高める」 　どこでも作れる物やサービスなら安い労働力を求めるのは当然です。これ が海外へのシフト化です。 　海外の多くの工場に見られる労働力は、日本の３０～４０年前の労働力と 同じです。つまり、人手を中心とした機械作業や組立作業なのです。 　日本の場合は人手に代わる自動化を進めコスト低減を図ってきましたが、 それでも労働力の安い海外には太刀打ちできません。逆に労働力の安い海外 では高価な設備投資は、かえつて採算が合わなくなります。 賃金は上がりません。むしろ下がります。なぜかというと、安い労働力があ 考えることが必要です。 　労働力の価値を高めるということは、 １．技術革新 ２．頭脳教育 を実践することです。その結果、よそでは作れない物やサービスを生むこと になります。 　こうして労働力の価値を高めていかない限り賃金は上がらないし、ますま す海外へのシフト化が増えるばかりです。 　日本の経営者も守りの経営が多くなり、積極的に技術革新や頭脳教育に金 を投資しないことを残念に思います。 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ ●経営誌「経営テクノＲＡＰＰＯＲＴ」 企業改革を目指す経営者の方々・経営合理化を指導する方々・経営コンサル タントを志す方々へ！ 　本誌は文章のみならず豊富な分析シートを載せてあり即、自社の実 態が把握できるような構成になっています。 ■タイトル：赤字会社の再建法 第１章 赤字企業の病状診断を急げ 第２章 企業力を自覚して経営の強化を 第３章 赤字を生み出す原因を追放せよ 第４章 資本の運用が企業の死活を決める 第５章 黒字転換への経営行為のあり方 第６章 円滑な労使関係が士気を高揚する 第７章　経営者の決断こそ再建の決め手 ■発行：毎月２回／５日・２５日 ■年間購読料：５、０００円 ■お申込方法 ハガキまたはメールにて受付。 １．〒・住所　２．会社名・氏名　３．電話番号　４．部数をご明記の上、 ●ハガキ〒１１０－０００８ ＴＥＬ：０３－５９１３－９１９７ 東京都台東区池之端１－４－２９ ライオンズマンション池之端３０５ 経営テクノ研究所　 代表　舘義之 ●メール tate@agate.plala.or.jp 同上までお申込ください。 ■折り返し郵便用紙をお送りいたします。ご入金後、約１０日で「経営テク ノＲＡＰＰＯＲＴ」をお届けいたします。 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ◆生産方式・セル生産方式へ移行したい ◆在庫品を削減したい ◆製品開発業務の期間を短縮したい ◆人的セールス活動を強化したい ◆事業の再構築を図りたい ◆目標管理の導入・定着を図りたい ◆人事評価制度をつくりあげたい ◆コスト・ダウンを図りたい 「経営テクノ研究所」にご相談ください。 【HP】http://www9.plala.or.jp/keiei-techno/ 【お問合せ】tate@agate.plala.or.jp 【発行元】経営テクノ研究所 　　　　　〒１１０－０００８東京都台東区池之端１－４－２９　 　　　　　ライオンズマンション池之端３０５ 　　　　　ＴＥＬ＆ＦＡＸ：０３－５９１３－９１９７ 【発行責任者】経営テクノ研究所　所長　舘　義之 【事業内容】コンサルティング・企業内研修・講演会・執筆 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■