IT業界では、多くの企業の場合離職率が高いです。また、
メンタルヘルス問題も多く発生する傾向があります。
これは、恒常的な長時間労働や、SEという専門スキルがあるために、同業界内での移動が比較的容易であるとうことが関係しているのかもしれません。
IT業界特有の言葉として、"デスマーチ"と呼ばれる、長時間労働が続いていく悪循環を示す言葉があります。このような言葉があること自体、IT業界のハードさを示しているのかもしれません。
さて、Office CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・
社労士事務所には、IT業界の経営者、
人事責任者の方から、人材不足についての相談を多く受けます。
多くの場合は、どのように
採用すればよいかという質問なのですが、Office CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・
社労士事務所では、
採用はもちろん、出口部分である離職について問題視し、対応するケースが多いです。
なぜならいくら
採用戦略で、魅力的な求人をしたとしても、結果として辞める状態を改善しなければ、永遠に求人し続けるしかないからです。
では、どのようにすれば
退職者を減らすことができるのでしょうか?
それには、仕事への満足度を向上させることが大切です。
アメリカの臨床心理学者、フレデリック・ハーズバーグの二要因理論によると、仕事における満足度は、「ある特定の要因が満たされると上がり、不足すると下がる」というものではなく、
「満足」に関わる要因(動機付け要因)と
「不満足」に関わる要因(衛生要因)の、
2つの別の要因によって決定されます。
「満足」に関わる要因…【動機付け要因】
仕事の満足に関わるのは、「達成すること」「承認されること」「責任」など。
人は、これらが欠けていても職務不満足を引き起こすわけではありませんが、これら
が満たされてはじめて満足感を覚えるのです。
「不満足」に関わる要因…【衛生要因】
仕事の不満足に関わるのは 「管理監督の方法」「作業条件」「給与」など。
人は、これらが不足すると職務不満足を引き起こしますが、これを満たしたからといって、満足感につながるわけではなく、不満足を予防することしかできません。
つまり、
給与を上げても、不満足を減らすことはできるのですが、満足にはつながらない
のです。
社員の満足を上げて、離職率を減らすためには、動機付け要因を増やしていくしかないのです。
承認されていると感じるような、評価制度、会社が社員を大切にしているというと感じられるような、
メンタルヘルス対策等トータルで取り組む必要があります。
そのようなトータルな社内制度改革をOffice CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・
社労士事務所ではお手伝いすることができます。
約10年に及ぶ上場企業での
人事経験と、こころの専門家である臨床心理士、
人事の専門家である国家資格
社会保険労務士を併せ持ち、御社へ最適なアドバイスを実施いたします。
ストレスチェックQ&Aまとめページ はこちらから。
http://cp-sr.com/stress-check
Office CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・
社労士事務所は、社長専属カウンセラーとして社長の悩みをとことん聴きます。
(今話題のストレスチェック義務化にも簡単に対応できます)。
※ストレスチェック制度の本を3冊出版しました。
詳細はHP
http://cp-sr.com/archives/info/publish
をご覧ください。
業務案内・お問い合わせは下記よりお願いいたします。
http://cp-sr.com/contact/
--
Office CPSR(オフィス シーピーエスアール)
臨床心理士・
社会保険労務士事務所
〒150-0036 東京都渋谷区南平台町16-28 グラスシティ渋谷6階
Tel:03-6384-7472 Fax:050-3312-6880
http://www.cp-sr.com
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これは、恒常的な長時間労働や、SEという専門スキルがあるために、同業界内での移動が比較的容易であるとうことが関係しているのかもしれません。
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では、どのようにすれば退職者を減らすことができるのでしょうか?
それには、仕事への満足度を向上させることが大切です。
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「満足」に関わる要因(動機付け要因)と
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2つの別の要因によって決定されます。
「満足」に関わる要因…【動機付け要因】
仕事の満足に関わるのは、「達成すること」「承認されること」「責任」など。
人は、これらが欠けていても職務不満足を引き起こすわけではありませんが、これら
が満たされてはじめて満足感を覚えるのです。
「不満足」に関わる要因…【衛生要因】
仕事の不満足に関わるのは 「管理監督の方法」「作業条件」「給与」など。
人は、これらが不足すると職務不満足を引き起こしますが、これを満たしたからといって、満足感につながるわけではなく、不満足を予防することしかできません。
つまり、
給与を上げても、不満足を減らすことはできるのですが、満足にはつながらない
のです。
社員の満足を上げて、離職率を減らすためには、動機付け要因を増やしていくしかないのです。
承認されていると感じるような、評価制度、会社が社員を大切にしているというと感じられるような、メンタルヘルス対策等トータルで取り組む必要があります。
そのようなトータルな社内制度改革をOffice CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・社労士事務所ではお手伝いすることができます。
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